カメラはなぜ再び売れ始めたのか?

レンズ交換式出荷数量月間推移

ヤフーニュースに、「カメラ各社が販売計画を上方修正、インスタ映え需要が後押し」というニュースが掲載されています。

そこで今回はこのニュースに加えて、デジタルカメラの出荷台数回復の要因を考えてみたいと思います。



■各社カメラ販売計画上方修正


ニュースの概要は以下のようになっています。

  • カメラ映像機器工業会(CIPA)によると、1-10月のデジタルカメラ国内出荷台数は前年同期比4.4%増で、出荷金額は同11.9%増
  • 世界全体では出荷台数が同10.7%増、出荷金額は同18.9%増
  • 国内外ともにコンデジやミラーレスカメラの伸びが目立つ
  • 一眼レフカメラも徐々に底打ち(下げ止まり)感を強めている
  • 販売増を後押ししている要因のひとつが「インスタグラム」の普及で、表現力のあるカメラを求めるユーザーが増えている
  • カメラ主要各社が相次いで販売計画を引き上げている
  • キヤノンが10月24日に発表した2017年12月期第3四半期決算時に、通期のカメラ販売計画を従来に比べ50万台増の950万台(うちレンズ交換式は20万台増の550万台、コンデジは30万台増の400万台)に引き上げた
  • ニコンも一眼レフカメラの新製品D850などが好調で、18年3月期通期の販売計画を480万台から520万台(レンズ交換式は従来比10万台増の260万台、コンデジは30万台増の260万台)に変更、また、交換レンズの販売予想も370万本から390万本に引き上げ
  • 富士フイルムホールディングス は18年3月期通期のカメラ販売計画を期初の90万台から100万台に見直し
  • ソニー は400万台から420万台に上方修正
  • パナソニックはミラーレス一眼カメラの販売が順調に推移
  • オリンパスは18年3月期通期の映像事業の売上高見通しを640億円から650億円に引き上げた
  • タムロンは今期に入って新機種の投入数を増やしている

 

■各社のカメラ販売計画の見通し


各社の販売計画

このニュースによると、各社の通期見通しは、

  • デジタルカメラ全体(1-10月)
    • 世界全体
      • 出荷台数:+10.7%
      • 出荷金額:+18.9%
    •  国内
      • 出荷台数:+4.4%
      • 出荷金額:+11.9%
  • キヤノン
    • デジタルカメラ全体: 900万台→950万台
    • レンズ交換式:530万台→550万台
    • コンパクト:370万台→400万台
  • ニコン
    • デジタルカメラ全体: 480万台→520万台
    • レンズ交換式:250万台→260万台
    • コンパクト:230万台→260万台
  • ソニー
    • デジタルカメラ全体:400万台→420万台
  • 富士フイルム
    • デジタルカメラ全体:90万台→100万台

というように、

  • キヤノン:50万台増
  • ニコン:40万台増
  • ソニー:20万台増
  • 富士フイルム:10万台増

となっています。また、パナソニック・オリンパスも売上高の増加が見通されています。

2017年も年末に近づいてきましたが、今年はα9やD850など大きな話題となった機種もあり、近年下落傾向にあったデジタルカメラの販売は下げ止まり、既に上昇フェーズに入っています。

 

■なぜカメラは再び売れ始めたのか?


カメラが売れているのはインスタグラムの影響ではない

このニュースでは、出荷台数増加の要因がインスタグラム人気の影響によるものではないかと考察されていますが、私は違うと思います。

いわゆる「インスタ映え」のためのカメラの需要は全くないとは言いませんが、それだけで出荷台数が顕著に回復するようなパワーはないように思います。

売れ過ぎた2010年までと、売れなさ過ぎた2016年まで

デジタルカメラの出荷台数は1999年から伸び始め、その後2006年からさらに加速、2010年の121,463,234台(約1億2千万台)がピークでした。

しかしこの売れ行きは、2000年当時はデジタルカメラを持っている人があまり居なかったためにフィルムからデジタルへの移行期で写真愛好家以外にも数多く売れたこと、その後2008年にミラーレスカメラが登場したことによるミラーレスブーム、国内で起きたカメラ女子ブームなどに支えられたものでした。

しかしこれは「本来カメラを使わない人までがカメラを買う」という一種の異常事態でした。

その後売れすぎた反動に加えて、スマートフォンが普及していったことでカメラの販売が著しく落ち込むという時期が続きましたが、これは逆に「本来カメラを使う人までがカメラを買わない」という逆の異常事態であったにすぎません。

つまり、

  • 1999〜2010年→異常なカメラの販売台数の伸び
  • 2010〜2016年→異常なカメラの販売台数の減少

この2つは幾つかの要因が重なって起こった一過性のものであって、どちらも「本来のカメラの需要」を反映したものではなかったのです。

スマートフォンと単体カメラの住み分けが進む

スマートフォンの画質は確かに一般の方にとって既に十分以上ではありますが、それは画質面の話に過ぎません。

現在でもスマートフォンで撮影しやすい被写体には制限があり、対応できる被写体の幅、さらに操作性の面では、本格的にカメラを使用する方にとってスマートフォンの機能は十分なものではありません。

「スマートフォンでも(技術と工夫によって)素晴らしい写真を撮ることが出来る」ということは事実ですが、それはあくまでも「スマートフォンに適した被写体の中で良い写真が撮れる」ということであって、「スマートフォンの方が単体カメラよりも多くの被写体や撮影シーンにおいて楽に良い写真が撮れる」ということには結局なりませんでした。

V字回復するわけではなく、緩やかに適正な位置に戻る

デジタルカメラの出荷台数の復調は、「本来単体カメラを買っていたはずの人が戻ってきた結果」と考えるのが妥当でしょう。

またこのヤフーニュースのように、最近は大手メディアも「カメラの販売が復調している」という趣旨のニュースを徐々に伝え始めており、カメラ業界全体に明るい雰囲気が出てきたことも回復の一助となっているようです。

同じ過去を経験しているのがテレビ業界で、地デジ化やエコポイントによる特需で一旦劇的に売れ、その後急に売れなくなり、やがて緩やかに回復するという流れを経ています。

カメラの販売台数は今後もしばらくは緩やかに回復していくと予想されますが、だからと言って2010年頃の出荷台数まで戻るというわけではありません。

余程大きなイノベーションがカメラ業界に起きない限り、「落ちすぎた分が本来の位置まで戻る」という程度にとどまると考えるのが妥当であり、それこそが「カメラを買うべき人がカメラを買う」という本来の形と言えるのでしょう。

 

参考:YAHOO! JAPAN
画像:CIPA

Reported by 山﨑将方